【推し活・応援広告調査2022】「消費者が“推し”を広告する時代」へ

株式会社ジェイアール東日本企画（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：赤石 良治）の「jeki応援広告事務局（Cheering AD/チアリングアド)」は、応援広告の浸透状況を把握するための調査（「推し活・応援広告調査2022」）を昨年12月から年初にかけて実施しました。

近年、一般の消費者が屋外メディアを使い、自身が好きで応援したいと思う“推し”を応援する「応援広告」を行う事例が増えています。

私たちの今回の調査では、“推し”を持つ消費者で、応援広告の存在を認知する10人に１人が応援広告の出稿経験が既にあることがわかりました。

また、年平均約６万円と試算される応援広告投資を経験した層は、その後の”推し活”がさらに活性化していることも明らかになりました。

こうした現象の背景には、“推しの布教活動”を通じて、自分の愛する“推し”の活性化に貢献したい、という欲求があるものと推察されます。これは“推し活”が対象に愛情を注ぐ自己完結的なものから、より高次なものへと進化していると捉えられるのではないでしょうか。

この「偏愛から布教へ」進化する推し活の象徴である応援広告の普及は、「消費者が“推し”を広告する」新しい時代の到来とも捉えられ、これは消費者とモノ・コトとの関係性を根本から変えていく可能性があると私たちは考えています。

※本リリースの「応援広告」は「交通広告・屋外広告」について聴取したものです

1. 15～49歳の過半数の「推しがいる」層のうち、約４割は周りに自分の推しを知ってもらいたい「推し布教意向者」

2.推し布教意向者の５割は応援広告の存在を認知し、そのうち４割は応援広告実施意向、１割は既に応援広告の出稿経験あり

3.応援広告実施理由「自分の推しを多くの人に知って欲しいから」。「所属事務所が応援広告を許諾していたから」も後押しに

４.  応援広告の平均費用は60,700円/年。７割強は出稿後に推し活が活性化

■「推し活・応援広告調査2022」 調査概要

調査主体  株式会社ジェイアール東日本企画　jeki応援広告事務局「Cheering AD」

調査手法  インターネットアンケート調査

調査期間  2022年12月16日～2023年1月5日

調査エリア  1都3県

調査対象者  15～49歳の男女

サンプル数  17,226

※本リリースの「応援広告」は「交通広告・屋外広告」について聴取したものです

※グラフ内の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計が一致しない場合があります。

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